眼鏡店チェーン「JINS」を展開するジンズは2019年2月14日、眼科受診の促進と眼病早期発見を目指すプロジェクトを開始すると発表した。端緒として眼科医療の専門家集団と共同開発した視機能レベルチェックツールを全国の店舗に順次導入する。
タブレット端末を活用、5分でセルフチェック
高齢社会にともない眼病の発生率の増加が懸念されているが、眼病への社会的関心がまだ高くない一方で、緑内障患者のうち自覚症状のないケースが9割に上る注1など、早期発見の機会と受診率の向上は眼科領域にとって重要な課題となっている。
ジンズはこうした課題に、眼科とメガネチェーン双方の強みを活かした取り組み「JINS VISION CARE」を展開することでアプローチする。第1弾として、愛知県を中心に活動する眼科医療チーム・中京グループと共同で視機能レベルがわかるチェックツールを開発した。
チェックツールは、タブレット端末にインストールした状態で提供。顧客が自らチェックを申し出ると端末を手渡され、セルフチェックする。画面の指示に従い、表示される記号の見え方を回答していく。終了後は右目・左目それぞれの結果が、同年代の平均値と比較した数値として3段階評価で表示される。5分程度で終了するという注2。これまで取得が難しかった健康な目の人や未病の人のデータを蓄積・分析することで、眼科受診の促進や潜在的な眼病リスクの早期発見を目指す。チェックツールはまず東海エリアの一部JINS店舗に導入し、順次全国展開する。
※1 日本緑内障学会多治見緑内障疫学調査による
※2 ジンズによれば、視機能レベルチェックは視機能の客観的な状態の簡易チェックであり、疾病の診断その他の健康状態を医学的に評価するものではないという