VRリハビリテーション機器展開のmediVR、シリーズBで5億円資金調達 世界初の成果報酬型リハ施設開設へ
VRを活用したリハビリテーション用医療機器を販売するmediVR（大阪府）が、シリーズBとして5億円の資金調達を実施したと発表した。調達資金を活用して、世界初の成果報酬型自費リハビリテーション施設を開設するという。
2021年中に「成果報酬型自費リハビリテーション施設」開設
2016年創業のmediVRは、医師でCEOの原正彦氏主導のもと、臨床研究を経て開発された「mediVRカグラ」の販売を2019年より行なっており、2021年7月現在、大学やリハビリテーション病院、介護付き有料老人ホーム、デイケアなど全国25の施設に導入されている。仮想現実空間上に表示される対象に向かって手を伸ばす動作（リーチング動作）を繰り返すことで、姿勢バランスや重心移動の訓練が行えるリハビリテーション用医療機器だ。立位姿勢や歩行困難な人も取り組め、認知機能と運動機能の2つに同時にアプローチする、特に高齢者にとって有効とされる「二重課題トレーニング」であることなどが特徴で、2018年に経済産業省が主催するジャパンヘルスケアビジネスコンテストで最優秀賞を受賞している。
同社では今回の資金調達を活用し営業部門を強化するとともに、世界初の「成果報酬型自費リハ施設」を2021年中に開設するという。慢性期の患者に対し、あらかじめ設定した目標の達成に応じた分だけ費用を徴収する方式。原氏は発表の中で「医療やリハビリの分野で『治った分だけお金をいただく』というシステムは常識外の発想だと思う」と述べている。