オンライン診療サービスを展開するメドレー、通信大手のNTTドコモ、NTTコミュニケーションズの3社は20日、現下の新型コロナウイルスの感染拡大による自宅療養者の増加を受け、医療機関がオンライン診療を実施しやすくするため、共同でシステムを提供すると発表した。SMSのメッセージから直接ビデオ通話を可能とし、医療機関側に必要な設備がない場合は無償で貸し出す。
通常のオンライン診療アプリは使用せず、患者が事前準備なしで利用できるシステムを提供
現在拡大しつつあるコロナ禍「第5波」により医療提供体制がひっ迫し、全国で自宅または施設療養を余儀なくされる療養者が急増している。こうした方々のフォローアップ手段としてオンライン診療は有力なツールであり大きな注目を浴びているが、しかし現実にあり得る急激な体調変化への対応は、場合によっては一刻を争うもの。その場合、事前にアプリのダウンロードやアカウント設定、診療予約など必要な通常のオンライン診療アプリの仕様では、ニーズにそぐわない可能性がある。
今回協働を発表した3社は、こうした状況でも速やかにオンライン診療を開始できるよう、新たに新型コロナのオンライン診療に特化したシステムを組み上げ無償提供すると発表した。具体的には、医療機関が自宅療養者の携帯電話番号宛にオンライン診療用のURLをSMS送信し、療養者がスマートフォンやタブレット端末でそのURLをクリックするだけで、オンライン診療を開始できるよう機能開発した。さらに必要な通信設備、端末などを持たない医療機関に対しては、一定期間無償で設備を提供する。新型コロナ診療はもともと公費負担であるため決済機能も省いており、療養者、医療機関ともに無料ですぐオンライン診療ができる環境を整えた。無償提供対象は個別の医療機関だけでなく、医師会や自治体などからの要請に対しても積極的に対応するとしている。
3社は「オンライン診療の活用を通じ自宅療養者の重症化予防や医療従事者の感染拡大防止に貢献したい」とコメントしており、20日より導入に関する問い合わせ受付を開始している。