住友商事は、ゲノム医療情報サービスを提供するGenomedia（ゲノメディア）と資本業務提携し、ゲノム医療領域における業容拡大に向けて協業を開始したと発表した。医療機関向け営業と新規事業開発を支援し、子会社が販売する解析機器や試薬を提供するなどの連携も進めるという。
「ワンストップ」のゲノム情報解析サービス普及を支援
同社が今回資本業務提携したGenomediaは、東京大学の研究者だった山田智之氏が2013年に設立したスタートアップ。山田氏の研究領域であるゲノム解析技術を実用化し、サンプル調製からレポート作成までワンストップで提供するゲノム情報解析サービスを主力事業としている。特に同社が注力しているのはがんゲノム治療への応用で、国内外の薬剤・治験情報などのほか、米国で先行承認されているリキッドバイオプシーで得られた遺伝子異常情報も加味し、治験対象患者のマッチングなどが行える。こうした解析だけではないキュレーションの品質が評価され、2015年より国立がん研究センターなど複数の医療機関、研究機関にサービスを提供している。
住友商事は今回の資本業務提携により、Genomediaのサービスの医療機関向け営業と新規事業開発を支援するほか、100パーセント子会社の住商ファーマインターナショナルから、関連するゲノム解析機器や試薬を提供するなどの連携を進める。将来的には海外マーケットにおける先進企業との戦略的提携なども視野に入れる。