アプリ通じて遠隔脳波判読、てんかん診療への有効性を検証開始 広島大学と札幌医科大学

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 広島大学と札幌医科大学が、脳波データをアプリを通じて共有し、専門医が遠隔判読するフローの有効性を検証する共同研究を開始した。専門医の少ない地方医療圏の実情を踏まえ、てんかんおよび認知症医療の医療格差の是正を目指す。医療関係者間コミュニケーションアプリ「Join」を展開するアルムが共同研究パートナーとして参画する。

アプリ「Join」を通じて脳波データを共有

 日本国内には60~100万程度のてんかん患者が存在するといわれ、近年は特に高齢発症のてんかん患者が増加している。高齢者のてんかんは、臨床症状が類似する認知症と併発した場合、症状で鑑別することが難しく脳波検査が必要不可欠となる。しかし、正確な脳波判読ができる医師は全国約700名のてんかん専門医と一部のその他診療科医に限られており、そのため特に地方医療圏においては十分な脳波検査が実施できないという課題が存在している。

 この課題解決のため、広島大学と札幌医科大学は、各医療機関で検査した脳波データをてんかん専門医が遠隔で判読できる仕組みを構築し、地域におけるてんかん診断技術向上を目指した多施設共同研究を開始する。ツールとして、アルムが提供する医療者間コミュニケーションアプリ「Join」を活用。院内にある脳波計の検査データをクラウドにアップロードし、専門医がクラウド上の脳波ビューワーにアクセスして遠隔判読を行う。広島大学はヒロシマ平松病院と広島中央健診所との間で、札幌医科大学は函館新都市病院との間でこの仕組みを活用し、地方医療圏の実情を踏まえた連携施設のてんかん診断技術向上や運用面の評価から遠隔脳波判読の有用性について研究を実施する。アルムは共同研究パートナーとして両大学の研究をサポートする。検証後、認知症患者におけるてんかん症状の割合や検出率を明らかにするという。

 米国の研究によれば、認知症および経度認知障害(MCI)の患者の半数程度が、てんかん異常波を有するとの調査結果が出ている。てんかんの多くは薬物療法で臨床症状を抑えることができるため、てんかんを併発している認知症患者に適切な鑑別診断や治療ができれば、臨床症状が改善しQOLの向上が期待できる。研究チームでは、高齢化の度合いが高く、専門医の少ない地域においてこうした遠隔脳波判読の診療フローが確立できれば、医療格差の是正に貢献できるとしている。

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