徳島大らの研究グループが、免疫チェックポイント阻害剤の副作用として知られる心筋炎の発症リスクの高い患者群の存在を初めて明らかにした。FDA（米食品医薬品局）が公開している副作用症例報告データベースから、約200万症例を抽出解析して判明したという。研究成果は日本時間8月22日付で米国医学雑誌「JAMA Oncology」に掲載された。
致死的な副作用症例について、ハイリスク患者群が初めて判明
がん薬剤の新しい体系として知られる「免疫チェックポイント阻害剤」には、その効果が注目される一方、副作用の課題がある。特に副作用として起こる心筋炎は、致死率が高いにもかかわらず現状では確立した治療法がなく、投与開始前のリスク因子の解明が課題とされてきた。
この課題に対し、徳島大学臨床薬理学分野の座間味義人准教授、新村貴博大学院生、石澤啓介教授、徳島大学病院薬剤部の岡田直人博士、生命薬理学分野の福島圭穣助教、AWAサポートセンターの石澤有紀准教授、岡山大学臨床薬学分野の小山敏広助教らの研究グループは、FDA（米食品医薬品局）が公開している副作用報告データベース(FAERS：FDA Adverse Event Reporting System)に着目。同データベースから約200万件の副作用症例をピックアップし解析を行なった。
具体的には、現在日本で使用されている5種類の阻害薬（アテゾリズマブ、デュルバルマブ、イピリムマブ、ニボルマブ、ペンブロリズマブ）が投薬されている患者症例より心筋炎の報告頻度を算出したところ、それぞれの阻害薬の投与患者は心筋炎の報告頻度が有意に高いという結果が得られた。さらにその中で、年齢や性別が心筋炎の発現に与える影響を評価したところ、75歳以上の高齢者や女性で特に心筋炎の報告頻度が高い傾向が認められたという。副作用データベースは患者の基礎疾患や治療歴などに関する情報が十分でなく，これらの影響を考慮しきれていない点が課題であるものの、既存の症例が蓄積されている医療ビッグデータを解析データとして活用することで，迅速に副作用のリスクやその特徴を明らかにすることができるとしている。この研究成果は日本時間2019年8月22日付で、米国医学雑誌「JAMA Oncology」に掲載された。