国立国際医療研究センターとSMS、IoTを活用した管理栄養士伴走の健康改善介入研究を開始
国立研究開発法人国立国際医療研究センター、エス･エム･エス、みずほ情報総研は、2018年3月1日より「ウェアラブル機器等を活用した管理栄養士伴走による健康改善介入研究」を開始する。この研究はAMED（国立研究開発法人日本医療研究開発機構）の平成29年度「IoT等活用生活習慣病行動変容研究事業」に採択されている。
管理栄養士がアプリ等で遠隔改善指導
糖尿病の生活療養指導の研究に関しては、いくつかの臨床研究で、ウェアラブル機器などIoTを活用した自己モニタリングにより患者の行動変容を促し、血糖コントロール改善の効果が認められている。しかしいずれも症例数が少なく、エビデンスレベルが高いとはいえないという。
今回の研究は、日本糖尿病学会主導のもと、HbA1cの値が6.0％以上8.0%以下の参加者（糖尿病予備群ないし2型糖尿病患者）を対象とし、ウェアラブル機器等から取得した健康情報をもとに、アプリからのメッセージ等による介入を行う。患者の行動変容を促進できるか、血糖コントロールの改善効果が得られるかを科学的かつ統計的な根拠をもって証明する「臨床研究フィールド」と、新たなサービスモデルの開発につながる探索的な研究を行う「サービスモデル研究フィールド」により、医学的・科学的なエビデンスの創出を目指す。
後者では企業健保５団体程度と協力し、参加同意が得られた150名程度の企業健保加入者を対象に、エス・エム・エスが実施する「管理栄養士伴走型の健康改善サービス」を無償で提供する。ウェアラブル機器やIoT対応の検査機器などから取得される健康情報などを用い、管理栄養士による遠隔での改善指導を行う。参加者はスマートフォンなどで日常の食事、活動量、体重などのデータを確認したり、専属の栄養士とのメッセージのやりとりによる伴走型のサポートを受けられる。2018年３月から段階的に1年間の介入を行い、患者の行動変容促進、血糖コントロール改善の効果を検証する。