IoTを活用する「スマート治療室」のスタンダードモデル、臨床研究開始
2018年7月9日、国立研究開発法人日本医療研究開発機構（AMED）らは、かねてから進めているIoTを活用した「スマート治療室」のスタンダードモデルが信州大学にて完成し、今月より臨床試験を開始すると発表した。
今月より脳外科での臨床研究を開始
現在、手術室等の医療現場では、多種多様な機器の膨大な情報を、医師やスタッフが限られた時間内に判断しながら治療を行わなければならないという課題がある。術者や支援スタッフが、術中、目の前の患者の状況を常に目視しながら、バイタル情報や内視鏡映像などのモニターを通じて把握できる情報も確認する必要があるが、治療室という限られたスペースの中で、動線も確保しながら多くの医療機器を整然と配置し、その要件を満たそうとするのは、往々にして困難なことが多い。
このような状況に対し、AMEDは、東京女子医科大学、信州大学等5大学、デンソー、日立製作所等11社と共に、IoTを活用して各種医療機器・設備を接続・連携させ、手術の進行や患者の状況を統合把握できる「スマート治療室」の開発を進めている。これまで機能別に、ベーシックと呼ばれるモデルを広島大学に、ハイパーと呼ばれるモデルのプロトタイプを東京女子医大に導入してきた。今回は2019年の実用化を念頭に置いた「スタンダードモデル」を信州大学に導入、このたび完成したという。
スタンダードモデルは手術室のほぼ全ての機器をネットワークで接続し、病院医療用画像管理システムとの連携や、手術室外医師・スタッフとのコミュニケーション機能も備えている。国内外の産業界で普及しているミドルウエアORiN（Open Resource interface for the Network）をコア技術とした、汎用性の高い治療室用インターフェースOPeLiNKⓇ（デンソーが中心に開発）に、日立製作所のオープンMRI等の手術室内医療機器・設備を接続。各種医療情報を時系列の治療記録として収集・表示し、手術室外の医師・技師等にも共有することにより、治療の効率性や安全性が向上すると期待されている。
これらの効果を検証するため、信州大学では今月より脳腫瘍に関する臨床研究を開始する。スマート治療室の情報は将来的にはビッグデータとしての解析も可能で、保守・管理の面でも、機器操作ミスの防止や機器故障の未然検知、コスト管理（稼働時間の短縮）に大きなメリットをもたらすという。
「スタンダードモデル」は2019年度内の事業化を目指しており、日本の新たな産業基盤となることが期待されている（パッケージとしての手術室の販売は日立製作所等が担当）。また、2018年度末には、臨床研究が可能なハイパーモデルを東京女子医科大学に設置。ロボットベッド、新規精密誘導治療等の新しい技術を2020年度以降、適宜リリースしていく。