広島市立大学ら、ボディエリアネットワーク規格「SmartBAN」実現に向けた技術を開発
広島市立大学は、欧州電気通信標準化機構で2015年4月に規格化された、ウェラブル機器などを繋ぐネットワーク規格「SmartBAN」仕様の実現に向けた技術を、東芝デベロップメントエンジニアリングと共同で開発したと発表した。この技術が普及すれば、医療・ヘルスケア領域で求められる緊急信号の低遅延と、低電力を両立できるという。
EMBC2018で研究発表
「SmartBAN」規格は、今回の発表を行った広島市立大学大学院 情報科学研究科 医用情報通信研究室の田中宏和教授も策定に関わった無線通信規格で、人体に関わる領域・用途に不可欠な緊急信号の最適伝送やタイムリーな接続を制御しつつ、低消費電力を実現する。また複数のセンサが同じネットワーク内で連携することで、単一のセンサからの情報だけでは満たしえなかったレベルの生体情報が取得できる可能性がある。国際標準化団体IEEEの国際会議であるEMBC2018では、これらを実現する技術の実験成果を、広島市立大学、東芝デベロップメントエンジニアリング、広島市立広島市民病院で発表した。
実験内容は、開発した技術がSmartBANの要求仕様を満たしているか判断できる指標として「脈波伝播速度（Pulse Wave Transit Time；PWTT）による血圧の変動推定」を用いた。胸に装着するECG（心電計）センサーと腕に装着する脈波センサーを用い、SmartBANを使用してPWTTを計算。2つのセンサがSmartBAN内で遅滞なく連携し測定できるかどうかを検証した。被験者に軽い運動をさせたのち休息させ、徐々に血圧が低下していく状態を、既存の血圧計による検査と同時に計測した。測定結果の相関係数は-0.81となり、SmartBAN規格によるPWTT測定は十分な精度があることを示した。
年内にも実験キットを発売へ
同技術を共同開発した東芝デベロップメントエンジニアリングでは、今回開発した技術を製品化し、SmartBAN実験キットとして年内に発売する予定。広島市立大学は、SmartBANの活用が期待される様々な領域の有力事業者に周知、採用などの働きかけ、また、希望事業者に対し、技術・ノウハウの提供や導入・事業化支援なども実施する。