国立循環器病研究センターとパナソニック、MCI早期発見で共同研究開始

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 2020年1月21日、国立循環器病研究センターとパナソニックグループは、軽度認知障害(MCI)の早期発見に関する医学的エビデンスに基づいたモデルケースの構築を目指す研究を開始すると発表した。吹田市と摂津市にまたがる北大阪健康医療都市を構成する施設内で研究を行う。

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「北大阪健康医療都市(愛称:健都)」のサ高住でデータを取得

研究の場となるサービス付き高齢者向け住宅が入る「patona吹田健都」

 認知機能低下の初期段階である軽度認知障害(MCI)は、早期に発見し適切な対応を行うことで、認知機能の向上・維持、低下の遅延ができると言われており、海外の論文には早期発見し対策を行うことで、正常に回復する確率が相当数あることを示すものもある※1。今回両者は、吹田市と摂津市が進める、国立循環器病研究センター(国循)を中心とした国際級の医療クラスター造成プロジェクト「北大阪健康医療都市(愛称:健都)」の取り組みの一環として共同研究を行うこととなった。

 今回の研究は、パナソニックホームズが事業主である、高齢者向けウェルネス住宅「patona吹田健都」内に2020年2月1日に開業する「エイジフリーハウス吹田健都プレミア」のサービス付き高齢者向け住宅の入居者を対象に行う。居室のテレビやトイレ、ドアなどにセンサーを搭載し、ドアの開閉、各機器をいつ使用しているかやどのようにリモコンを操作しているか、さらに電力使用の状況などをパナソニックのIoT基盤システムを通じて収集・蓄積し、総合的に生活リズムを把握。匿名化後のデータと定期的に取得する医学的診断を照らし合わせ、日常生活習慣の特徴と認知機能の変化の相関性について共同で分析する。継続的に分析を行うことで、日常生活における行動の特徴と認知機能の変化の相関性について、医学的エビデンスに基づいたアルゴリズムの開発を目指す。また、国循の脳神経内科部長 猪原匡史氏の知見を取り入れ、配置した各種住宅設備や時間帯ごとに自動で光の色や明るさを調整する照明などの施設内の環境が入居者に与える効果の検証、およびエビデンス構築も目指すという。

※1 Mild cognitive impairment in a community sample: the Sydney Memory and Ageing Study.
Brodaty H, Heffernan M, Kochan NA et al.(2013)Mild cognitive impairment in a community sample:the Sydney Memory and Ageing Study. Alzheimers Dement, 9: 310-317.el