NVIDIA、キヤノンメディカルシステムズと業務提携 両者製品をソリューション販売
2018年4月11日、NVIDIAとキャノンメディカルシステムズは、日本における大学病院などの医療研究機関向けディープラーニング研究インフラの開発・販売に関する業務提携を行うことについて合意したと発表した。NVIDIAのAI用ワークステーションとキャノンメディカルシステムズの医療情報システムを組み合わせ、ソリューション販売する。
NVIDIAのAI構築用ワークステーションと医療情報システムの集成
NVIDIAは画像解析に適性のあるGPU基盤を、ディープラーニング用のインフラとして各領域に販売し実績を上げてきた。世界的にはTeslaをはじめとした自動車メーカー向けの、自動運転のための画像解析基盤として導入が進んでおり、デファクトスタンダードに近い存在となっている。医療向けにも異様画像の解析、読影に資するAIを構築する基盤として、多くの研究機関に導入されている。最近はCTといった医療機器内部にも導入を進めている（既報）。近年はGPU基盤だけでなく、短時間でのディープラーニング適したシステムとして、専用のワークステーションを製品ラインアップに加えている。
キャノンメディカルシステムズは国内最大手の医療情報システムベンダーであり、主力製品としてPACSと電子カルテの情報を統合的に管理できる「Abierto VNA」を今年1月に販売開始している。今回の業務提携は、この「Abierto VNA」で管理する医療情報をNVIDIAのワークステーション「NVIDIA DGX Station」で解析し、高速かつ高度なディープラーニング アルゴリズムの設計、展開、利用を実現するというものだ。システムはGUIを採用しており、専門知識がなくてもディープラーニングを使った研究を容易に始めることが可能だとする。
今回の業務提携に関して、キャノンメディカルシステムズ執行役常務ヘルスケアIT事業統括部長、今井喜与志氏は「お客様の持つ膨大なデータを活用したAI研究の加速、さらにはAIを活用した画像解析など将来にわたる質の高い医療サービスの提供につながるものと確信しております」と述べ、エヌビディア 日本代表兼米国本社副社長の大崎真孝氏は、「ディープラーニングを用いた早期発見や診療支援が日本の超高齢化社会の様々の課題を解決し、医療、研究機関の国際競争力を高め、日本の医療に貢献できるものと確信しています」と語った。
なお両社は2018年4月13日から15日にかけ、パシフィコ横浜展示ホールで開催される国際医用画像総合展で、NVIDIA DGX Stationを用いたデモ展示を実施する。