順天堂大学、パーキンソン病や認知症の予防・早期発見に向け産学連携の共同研究開始
2019年6月4日、順天堂大学は、キリンホールディングスや日本生命保険らと共同研究講座を設置し、パーキンソン病や認知症などの神経変性疾患、認知症疾患の予防、早期発見・診断・治療のための産学連携の取り組みを開始するとは発表した。講座では、日本IBMのAI（人工知能）及びデータ解析技術を研究開発に活用する。
大手5社と共同研究講座設置、IBMのAI技術でデータ解析
順天堂大学は、パーキンソン病や認知症といった代表的な神経変性・認知症疾患に関する診療実績を持ち、パーキンソン病単独でも患者数は4,000人以上に上る。今回設置された「神経変性・認知症疾患共同研究講座（講座代表者：医学部神経学講座 服部信孝教授 ）」では、キリンホールディングス、三菱UFJリース、グローリー、日本生命保険、三菱UFJ信託銀行と産学連携で、患者の日常における生活スタイルや食事の嗜好性などのデータを収集・解析することを探索する。特定の食品の摂取などが疾患の発症・進行に与える影響や、それらのデータが治療方針の策定に有用であるかを検証するという。
データ解析には、IBMのAI技術を活用する。順天堂大学とIBMはオンライン診療サービスですでに協働しており（既報）、共同研究ではこれらを発展させ、AI （人工知能）を用いた診断支援、データ収集、進行予防などに役立つ機能などのシステム開発を目指も目指すという。講座代表者の服部信孝教授は「先制医療及び新規治療方法の探索を目指していく。共同研究で得られた成果は、参画企業が専門とする分野において事業化し、社会に還元していく」と述べた。